株価評価

低PER=割安とは限らない。PERを見るときに確認したいポイント

PERは候補抽出に便利ですが、利益の一時性や景気循環、将来の減益懸念を確認しなければ割安とは判断できません。

PERが低くなる理由を分けて考える

PERは株価を1株当たり利益(EPS)で割った倍率です。株価が下落したときだけでなく、EPSが増えたときにも低下します。市場の見落とし、成長鈍化への警戒、財務リスク、一時的な利益増加など、同じ低PERでも背景は異なります。

J-Stock DataのPERは、最新取得株価を、その株価基準日以前に得られた直近4四半期のEPS合計で割ります。4四半期がそろわない場合やEPSが0以下の場合は算出しません。

一時的なEPS増加と景気循環に注意する

資産売却などで純利益が一時的に増えると、TTMのEPSが押し上げられ、PERは低く見えます。また景気循環型企業では、利益がピークに近い局面ほどPERが低くなることがあります。低倍率を確認したら、複数期の売上・利益と営業利益率を並べ、現在の利益水準が続く前提に無理がないかを考えます。

同業比較で条件を近づける

業種によって利益率、必要資本、景気感応度が異なるため、市場全体のPERだけでなく同業他社と比較します。時価総額が大きく異なる企業では成長余地や事業分散も違うため、銘柄マップで規模を確認してから比較対象を選ぶと、倍率差の意味を考えやすくなります。

PER以外で仮説を確かめる

低PERを見つけた後は、PBRと直近ROE、売上CAGR、営業CFを確認します。利益が伸びても営業CFが伴わない場合や、直近ROEが高くても過年度から急変している場合は、開示資料で理由を調べる必要があります。

J-Stock Dataで確認するには

  1. スクリーナーでPERの上限を指定し、候補を広めに抽出する
  2. 候補の個別銘柄分析を開き、EPSの前提となる利益推移を見る
  3. 年度と四半期を切り替え、売上・利益率の変化を確認する
  4. 営業CFが利益の動きと整合するかを複数期で確認する
  5. 銘柄マップで同業・近い時価総額の企業と比較する

まとめ

PERは割安判定そのものではなく、価格と直近利益の関係を示す入口です。利益の持続性、景気局面、同業差を順に確認します。

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