PBR1倍割れ企業は何社？東証3市場を市場・業種・ROE別に分析

PBRが1倍を下回る企業は、株式市場で評価される価値が帳簿上の純資産を下回っている状態と説明されます。しかし、実際にどの程度存在し、市場区分や業種によってどのような違いがあるのでしょうか。

J-Stock Dataでは、プライム・スタンダード・グロースに上場する3,721社を対象に、市場区分、業種、直近ROEの3つの観点から集計しました。低PBRを一律に「割安」とみなさず、母数や欠損、収益性も含めて結果を読み解きます。

調査対象と集計方法

主要分析対象はプライム、スタンダード、グロースの3,721社です。このうちPBRを算出できたのは3,312社で、算出率は89.01%でした。

• PBR1倍割れは、表示用に丸める前の値が0より大きく1未満の企業とし、ちょうど1倍は含めません。
• 株価、自己資本、発行済株式数が不足する場合や、1株当たり純資産が0以下の場合はPBRを算出しません。
• PRO Market 183社はPBR算出可能企業が0社だったため、主要分析から除外しました。
• 会社予想と期末未到来の年度データは使用していません。

PBR1倍割れは1,184社

PBRの中央値は1.28倍、第1四分位は0.82倍、第3四分位は2.21倍でした。1倍という境界だけでなく、分布全体を見ると、企業ごとの評価には大きな幅があります。

市場区分によって1倍割れの割合は大きく異なる

スタンダードではPBR算出可能企業の過半数が1倍割れでした。一方、グロースは1倍割れ割合が低く、PBR中央値が最も高くなっています。

市場区分によって企業規模、成長期待、業種構成、収益の安定性は異なります。この集計は分布の違いを示すものであり、市場区分がPBRを決めるという因果関係や将来評価を示すものではありません。

業種別ではパルプ・紙、電気・ガス業、鉄鋼などで高い

母数の小さい業種を過大評価しないよう、主要比較はPBR算出可能企業が20社以上の業種に限定しました。

情報・通信業は10.45%、サービス業は18.30%でした。空運業は算出可能な3社すべてが1倍割れですが、母数が3社だけなので主要比較から外しています。業種ごとに資産構成、利益率、景気感応度、成長期待が異なるため、PBRだけで業種間を単純比較できません。

PBR1倍割れ企業の約4分の3はROE 0～10%

PBR1倍割れ1,184社のうち、最多はROE 5%以上10%未満の522社です。0%以上5%未満の379社と合わせた901社は全体の76.10%、ROE算出可能な1,155社に限ると78.01%です。

ROE10%以上の企業も151社あり、PBR1倍割れ企業のすべてでROEが低いわけではありません。一時利益、将来の減益懸念、財務構成、事業リスクなど別の要因も考えられますが、この集計だけで因果関係は証明できません。

低PBRを「割安」と判断する前に確認したいこと

ROEが継続しているか

直近値だけでなく複数年度の推移を確認します。一時的な資産売却益や税効果で純利益が増えた年度にも注意が必要です。

利益が営業キャッシュフローにつながっているか

利益が出ていても営業キャッシュフローが継続的にマイナスなら、売掛金や在庫などの変化を確認します。

純資産の内容

現金、不動産、設備、投資有価証券、のれんなど、資産の内容と収益への貢献は企業ごとに異なります。

業種内での相対的位置

市場全体だけでなく、同業企業のPBR、ROE、利益率、成長率と比較します。

将来の利益に対する市場評価

将来の減益、成長期待、事業縮小、資本コストなどはPBRだけでは判断できません。東京証券取引所も、特定の数値だけの達成ではなく、資本コストや収益性を踏まえた継続的な分析と取り組みを求めています。詳しくは東証の「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」と投資者の視点を踏まえたポイントと事例（PDF）を参照してください。